試験直前の学習
試験直前2週間
試験直前2週間の学習は、過去問題中心に行いましょう。
最初の1週間で過去5年分の過去の本試験問題を一通りやりましょう。
今まで何度も解いてきた問題ですから、1週間でも十分にこなせるでしょう。
試験直前の1週間は、月曜日から木曜日の4日間で、5年分の過去の本試験問題のうち不正解であった問題だけを対象に取り組み、金曜日、土曜日の2日間では、最後になっても不正解の問題を中心に、7分野全体を学習しましょう。
今まで利用してきた学習ツール類を総動員して学習しましょう。
宅建試験は法律の試験ですから、この時期の学習でも、必ず条文を参照することも忘れてはいけません。
また、実際の本試験のように、2時間で50問の問題を解答する練習も、実行しておきましょう。
このように試験直前2週間の学習は、自分の弱点を明確に把握し復習すること、短時間の中で全分野の学習をできるだけ多く、繰り返し行うことに尽きます。
得点配分
宅建試験は主要3分野とその他の4分野で構成されています。
具体的に分野ごとの得点配分を考えてみましょう。
権利関係では、条文の知識だけを必要とする出題にとどまらず、条文を理解した上で具体的事例に即して判断できるという応用能力も求められているため、満点を取ることは大変難しいと思われます。
さらに、判例の知識も必要な出題がされているということで、権利関係からは、15問中7問から8問程度の得点ができることを目標としましょう。
法令上の制限については、出題範囲をある程度限定することができるので、8問から9問の得点が目標となります。
宅建業法は単一の法律からの出題で、業務法律という点から比較的理解しやすい内容だと思われます。したがって少なくとも13問から14問の得点が可能だといえます。
税金その他の分野では、3問の得点を必要とし、この分野で、1つでも多く得点することで、合格圏に近づくことができます。
この4つの分野の学習では、短期間の学習で効果の上がる分野を重点的に学習することが、大事になってきます。
たとえば、学習に時間のかかる割に得点に結びつきにくい権利関係については、最低限の5割をキープできればよいと割り切り、逆に、出題範囲を限定できる法令上の制限や、比較的理解しやすい内容の宅建業法は、知識をより確実なものにすることで、より多くの得点に結び付けましょう。
また、税金その他の分野は集中学習により、得点を伸ばすことが可能なので、より確実な学習が得点源となるでしょう。
これらのことから、試験直前2週間の学習では、学習全体にメリハリを持たせ、効率よく学習することが重要だといえます。